先日のクリスティー・シェン&ブライス・リャン著
「最強のリタイア術 最速でお金から自由になれる究極メソッド 30代で経済的実を達成するための全技術」では、FIREまでの期間は貯蓄率で決まるとありました。ちょうど2020年が終わったばかりなので、2020年の我が家の貯蓄率を確認してみようと思います。
その前に、一般的な家庭はどの程度貯蓄しているのかについても調べてみました。
平均貯蓄率は…?
2019年度の家計調査によりますと、2人以上の勤労世帯の平均は下記の通りです。
2人以上の世帯のうち勤労者世帯 1世帯あたり1ヶ月間の収入と支出(単位:円)
収入 | 可処分所得 | 支出 | 黒字額=貯蓄額 | 貯蓄率 |
586,149 | 476,645 | 323,853 | 152,792 | 32.1% |
2019年度 総務省統計局 家計調査より
勤労世帯全体の平均なので、思ったより高い印象があります。調査対象の世帯主の平均年齢が49.6歳なので、その辺りも影響しているのかもしれません。
(家計調査では、黒字率という文言が使用されています。今回は収入から支出を引いた黒字額=貯蓄額としています。貯蓄率(黒字率)は貯蓄額(黒字額)を可処分所得で割返した数値です)
次に年収別の貯蓄率もみてみたいと思います。
年収 | 200万円未満 | 200〜250 | 250〜300 | 300〜350 | 350〜400 | 400〜450 | 450〜500 | 500〜550 | 550〜600 |
貯蓄率 | 16.9% | 7.0% | 11.5% | 17.7% | 20.1% | 20.7% | 25.2% | 29.1% | 29.0% |
年収 | 600〜650 | 650〜700 | 700〜750 | 750〜800 | 800〜900 | 900〜1000 | 1000〜1250 | 1250〜1500 | 1500万円以上 |
貯蓄率 | 32.7% | 27.9% | 32.1% | 31.6% | 33.2% | 33.6% | 37.3% | 43.3% | 42.2% |
2019年度 総務省統計局 家計調査より
年収別に見てみると、年収が高い方が概ね貯蓄率は高い傾向にあります。なお、表の年収は税金・社会保険料控除後の可処分所得です。やはり年収が高いとその分貯蓄に回せる金額も多くなる傾向にあるということですね。言わずもがなですが、貯蓄を増やす方法の1つは年収を上げることが効果的だと、この統計からもわかります。
さらに年代別でも確認したいと思います。下記は世帯主の年代別の貯蓄率(黒字率)です。
世帯主の年齢 | 25〜34歳 | 35〜44歳 | 45〜54歳 | 55〜64歳 | 65歳以上 |
貯蓄率 | 41.1% | 36.7% | 32.2% | 26.7% | 22.6% |
2019年度 総務省統計局 家計調査より
傾向としては、年齢が若い方が貯蓄率は高いですね。恐らく子供の教育費の増加に伴い貯蓄に回せる金額も少なくなるのでしょうね。また、60歳以降は定年退職などで収入減も影響していると思われます。やはり、子供の教育費がかさむ前が、貯めどき!ということがわかります。
さて、我が家の貯蓄率は…?
下記は、2020年の実績です。昨年は私が産休・育休に入ったため収入は
イレギュラーな数字ですが、貯金額については休業前の水準をキープしています。
2020年収入合計
内訳:給与収入、出産手当金、育児休業給付金 税金・社会保険料控除後の金額
⇨¥9,372,068
2020年 貯蓄総額
⇨¥2,500,000
毎月の先取貯蓄 | 60,000円✖️12ヶ月=720,000円 |
積み立てNISA | 60,000円✖️12ヶ月=720,000円 |
賞与時の貯蓄 | 940,000円 |
児童手当(5月〜) | 15,000円✖️8ヶ月=120,000円 |
貯蓄率(貯蓄総額/収入) = 26.7%
我が家の年齢や収入区分の平均だと30%を超えていますが、我が家の結果は30%には及ばず約27%でした。このレベルでFIREを目指そうとすると、1年分の生活費を貯めるのに約4年かかります。そして、25年分の生活費を貯めるためには利回りを考慮しないと100年以上かかってしまいます…。
まずは、現状把握はできました。
我が家は家計管理がざっくりのあまり、先取り貯蓄はしていますが、毎月の収支をしっかりとは管理していません。生活費口座がマイナスにはなっていないので赤字ではないので、支出が多い月のために、ずっと繰り越している状態です。
2021年の貯蓄率を上げるためには、この辺りの把握がポイントかもしれません。
簡単ですが、現状把握ができました。まずは1%でも貯蓄率を上げることを目標に工夫していきたいと思います。